地震の多い日本。

2016年の熊本地震は今も記憶に新しく、弱い揺れでも未だに「はっ」とさせられることがあります。

熊本地震を経験した私たちにとって、地震への意識や備えは日常的なものになりましたよね。

たとえば、防災対策として食品を備蓄したり、防災セットを常備したり、停電に備えて蓄電池を購入したり…という行動を起こしている方はたくさんいらっしゃると思いますが、新築住宅を建てる・買う際にも、やっぱり気になるのは地震への備え、「耐震性能」という方が多いですよね。

そこで今回は、「住宅の耐震性能」について、知っておくべきことをまとめました。

今から家を建てる、または住宅購入を検討している方は、必見の内容ですよ！

「耐震基準」ってなに？

耐震基準、という言葉はみなさんご存知だと思いますが、その内容がどういったものかまではなかなか知っている方はいないのではないでしょうか。

耐震基準は「建築基準法」および「建築基準法施行例」によって定められた、耐震についての基準です。

1981年に法改正された「新耐震基準」が、現在の耐震基準となっており、それ以降に建てられた建物はこの「新耐震基準」に準拠して作られています。内容としては「震度5強程度の中規模地震では軽微な損傷、震度6から7に達する程度の大規模地震でも倒壊は免れる」というもの。

法改正当時、1978年の宮城県沖地震が最大震度5を観測しており、家屋の被害が甚大だったことから上記のような内容にされたといわれています。熊本地震では震度7の揺れを2回経験するという史上初の災害となったため、この新耐震基準に基づいて作られた住宅でも倒壊するケースが相次ぎました。

そこで注目されたのが、「耐震等級」です。

耐震等級とは

耐震等級とは、地震の影響に対して、建物がどの程度強度を持っているかの指針となるもので、「住宅品質確保促進法（品確法）」によって定められています。

建物の耐震性能をあらわすランクが３段階あり、その数字が大きいほど「耐震性能が高い」ということになります。以下では、そのランクについてご説明します。

耐震等級1

耐震等級1は、耐震等級の中では「基礎」、すなわち建物に備わっているべき「最低限の耐震性能」を満たしていることを表します。建築基準法で定められた性能を満たしていれば、「耐震等級1」となります。

震度６～7程度の大地震にも耐えられることが想定されています。

耐震等級2

耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の耐震強度があることを示すものです。
耐震等級が２以上であれば、「長期優良住宅」という認定を受けることができ、住宅ローンの控除や税金の面で様々なメリットがあります。

また、学校や病院など災害時の避難所として指定されている公共施設は、耐震等級2以上の耐震強度になるよう義務付けられています。

耐震等級3

もっとも高い耐震等級である「耐震等級3」は、耐震等級1の1.5倍の強度があることを示すものです。消防署や警察署など、災害時に出動しなければならない重要な施設は耐震等級3以上を満たす強度で建設するよう定められています。

耐震・免震・制震の違い

さて、耐震性能のお話をしてきましたが、みなさんの中には「耐震」ってどういうことなのか、実ははっきりわかっていない……という方もきっと多いはず。

みなさんは、耐震のほかに免震、制震という言葉を聞いたことはあるでしょうか。

地震に対してどのように揺れをおさえ、住宅に被害を出さないようにするかという方法が、「耐震、免震、制震」という言葉で、それぞれ違うのです。

以下でこの三種類の地震対策についてご説明します。

地震の揺れに「耐える」耐震

耐震とは、文字通り地震の揺れに「耐える」地震対策です。

住まいの構造体そのものの強度を上げることで、地震の際に「建物の倒壊を防ぎ、住人が避難可能である」ことを重視して行われる地震対策です。地盤や立地を選ばず、比較的安価に工事が行えるため、一般的な住宅には「耐震構造」が適用されています。

地震の揺れを「吸収する」制震

建物内部に組み込んだダンパーなどの制震装置で地震の揺れを「吸収」して揺れをおさえ、建物へのダメージを軽減するのが制震です。上の階に行けば行くほど揺れが大きくなる高層ビルやタワーマンションなどの建物に有効な技術とされています。

耐震よりはコストが高くなりますが、建物自体の構造が強いものではなくても制震装置を入れることで補強できたり、揺れを「吸収してくれる」という安心感が大きいのが制震のメリットです。

地震の揺れを「受け流す」免震

建物と基礎の間に「免震装置」を設置することで地面と住宅を切り離し、地震の揺れを建物に伝えないように「受け流す」のが免震です。

建物の地震対策の中では最も揺れが小さくなるとされ、地震で揺れている地面よりも揺れを抑えることができます。設置・維持にかかるコストは耐震・制震にくらべて大きくなることと、台風などの強風で揺れることもあるのがデメリットです。

地震対策は「土地選び」も重要

新築戸建てを建てる際、「地震対策」を考えたときに意外と忘れがちなのが「土地」自体の地盤の強さ。地震が起きたとき、同じ震度、同じ地域だとしても、地盤の強さによって家に伝わる揺れは大きく変わることがあります。

住宅の耐震性能を十分に発揮するため、「地盤」のことをしっかり理解した上で土地選びをおこないましょう。

地盤の固さを知る方法

それでは、地盤の固さ・強度を知るにはどんな方法があるのでしょうか。

たとえば、田畑や池などを住宅地域にするため宅地造成した地盤と、昔から長い時間をかけて固められてきた地盤とでは、もちろん後者の方が地盤としての強度は高くなります。

また、埋立地では地震の時に「液状化現象」が起きているニュースをよく見聞きしますよね。

つまり、地盤の強い土地を選ぶためには、「以前その土地がどのような状態だったか」を知ることが、一番の方法です。

古い地図を調べる

日本の古い地図は「国土地理院」のホームページ（https://www.gsi.go.jp/）で見ることができます。自分が希望する土地の情報が載っていれば、このサービスを利用することで昔その土地がどんな状態だったかを知ることができます。

以前川や沼だった土地が公共工事によって今は普通の住宅用地に見える、というケースは多くあります。田んぼや畑だった場合も同じくです。

ハザードマップを調べる

事前に自治体のハザードマップを調べることは家を建てる上で今や「当たり前のこと」になっていますが、地盤の強度を知る上でももちろんハザードマップが役に立ちます。

国土交通省が公開している「わがまちハザードマップ（https://disaportal.gsi.go.jp/hazardmap/）」では、自分が購入を考えている土地の自治体がどのようなハザードマップを出しているかを簡単に調べることができます。地震対策の他にも、洪水や津波の影響など住宅を建てる上で欠かせない情報ばかりが載っていますので、ハザードマップは必ず確認しましょう。

このように、地盤の強さを事前に調べることができます。

もちろん、家を建てる前には必ず「地盤調査」というものを行い、住宅を建てるのに十分な地盤の強度があるかどうかを調べますが、もともと軟弱な土地であった場合は、この地盤調査後の「地盤改良工事」に大きな費用がかかってくる場合があります。

地盤改良工事では、セメントで地表周辺を固める「表層改良工法」や鋼の管を用いて建物を支える「小口径鋼管杭工法」など、コスト面や地盤の状態に合わせた工事を行います。

コストを抑える、かしこい家づくりのためにも、「地盤の強度」というのは知っておかなければならないポイントです。

耐震等級は地震保険の割引につながる

家を建てる際、火災保険と一緒に地震保険をつける人が増えています。

実は、耐震等級は地震保険の割引項目に割引率がしっかりと明記されています。

・耐震等級1……割引率10%
・耐震等級2……割引率30%
・耐震等級3……割引率50%

度重なる大地震で、年々上がっていることが話題になることも多い地震保険料ですが、熊本地震で「耐震等級3」の家は被害がなかったという事実から、耐震等級３の家は倒壊する確率が低いということで、熊本地震のあともこの割引率が変更されることはありませんでした。

セイカホームの耐震構造

セイカホームでは、価格を抑えるだけではなく、しっかり安心にもこだわった家づくりをおこなっています。

地震の揺れに耐える「耐力壁」は、ただ設置されていればよいのではなく、バランスよく配置することが大切です。建物の重心や耐力壁の剛芯などを考慮しつつ、全体的な構造評価を行っています。

2階の床には24mm構造用合板を用いて、水平方向の剛性を確保。地震や台風などの建物の揺れ・ねじれに対して、力を発揮する構造です。

熊本・福岡の家づくりのことなら【セイカホーム】へ！

熊本・福岡での家づくりのことならセイカホームにお任せください！家づくりの基礎から住宅ローンや保証についてまで、まごころを込めてお客様に寄り添うハウスメーカーです。建てた後も安心して暮らせるように迅速なアフターフォローでお客様の暮らしを守ります。お気軽にご相談・お問い合わせください。